line
Japanese Society for Palliative Medicine
News Letter No.91
日本緩和医療学会ニューズレター
May 2021  91
委員会活動報告
第2回東北支部学術大会について
第2回東北支部学術大会
大会長 安藤 秀明

 本来、2020年に開催予定であり、当初「緩和ケア教育、専門育成を考える」とし、現在の東北地区における課題を共有し、今後の戦略を考えることを企画していた。しかしながら、2019年末から始まったコロナ禍において、緩和ケア領域は大きく影響を受けたと思う。東北地区、特に秋田県は、全国と比較すると感染患者の発症は少ない。しかしながら、医療インフラが脆弱なため、一度クラスターが発生すると、あっという間に自地域で医療を完結するのは難しくなる。これは、東北地区で散発したクラスターが証明している。そのため、感染者の報告は少ないにもかかわらず、人と人との接触は他地域と同じである。感染流行地域では、緩和ケア病棟がコロナ病棟に転用されているところは少なくない。しかし、東北地域では、ホスピス・緩和ケア病棟のコロナ病棟への転用は少ないが、面会制限による家族・介護者などの大切なひととの面会は制限されている。特に、東北地域では、子どもが首都圏などで暮らしていて、老々世帯あるいは独居で、暮らしているケースが多い。すなわち、県外からの面会は、14日間の健康観察後に制限を受けたコミュニケーションが許可されるかどうかである。以前より、骨髄移植などで、長期間隔離された状況での治療の現場では、スマートフォンによるリモートコミュニケーションが行われてきた。コロナ禍においても、リモートなどのICTを用いたコミュニケーションを試行してきている。すなわち、現在、この地域で多くの方々の関心は、コロナ禍におけるコミュニケーションの現状・効果そして、今後、コロナ禍が過ぎてからの展開であると考える。
 本会では、各自の工夫と、その効果を客観的に評価して、今後のコミュニケーションのありかたを地域の方々と話し合う場として、新しいコミュニケーションの出発点として開催を準備している。

Close